お役立ちコラム

粗利率の意味・計算方法について解説します

『会社設立のミチシルベ』のカネコです。

会社を経営していく上で、利益は大変重要なものです。
しかし利益と一言でいっても、会社の会計上では様々なものがあります。
「粗利」もその中の一つです。
この記事では「粗利」から求められる「粗利率」について、その定義と知っておくと便利な計算方法を解説します。

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目次
1、粗利とは何か
2、粗利率の意味と重要性
3、粗利率の出し方
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粗利とは何か

粗利は「あらり」と読みます。
純利益にいきつくまでの基礎、会社の利益の源泉ともいわれる「粗利」。
では、粗利とは会社にとって具体的に何を意味するのか、どんなものなのか見ていきましょう。

粗利の意味

1年という一定期間における企業の経営成績を表す財務諸表が、損益計算書(P/L:Profit and Loss StatementまたはIncome Statement)と呼ばれるものです。
これは「売上総利益」「営業利益」「経常利益」「税引前当期利益」「当期利益(純利益)」から構成されています。
粗利とは、この五つのうちの「売上総利益」のことであり、「粗利益」を略したものです。
営業要因に対して見積もり段階における利益目標を設定したり、仕入管理や原材料調達の管理方針を決定したりする際などに、大雑把な利益目標として使われます。

営業利益との違い

損益計算書上でよく重要視されるものの一つが「営業利益」です。
「営業利益」とは、会社の本業である主な営業取引によって生み出される利益のことをいいます。
つまり、「主たる業務でいくら儲けたか」を表し、会社の利益の柱となるといえるのです。
「営業利益」は、「売上総利益(以下、粗利)」から販売費(営業部員の人件費や広告宣伝費などの販売コスト)及び一般管理費(役員及び事務員の給与手当、減価償却費などの管理コスト)を差し引いて求めます。
簡単にいえば、粗利から経費を引いたものであり、経費の使い方に左右される部分もあるため、経営者の経営力が一番問われる利益ともいえます。

粗利率の意味と重要性

前述した五つの利益区分のうち、もっとも重要視すべきとされているものが「粗利」です。
ここでは、その粗利と関わりの強い「粗利率」について様々な角度から見ていきます。

粗利率とは

「粗利率」とは売上高に対する前述した粗利の割合のことで、「売上高対売上総利益」ともいわれています。
販売業績を測る指標でもあり、売価・商品構成・仕入管理などの良否に左右されます。
粗利率の割合が高いほど、実際に儲かっているとも限りません。
粗利率が高くても、商品を売るために必要な広告宣伝費や人件費などの他、水道代や光熱費などの諸経費がかかるので、実際の売上高(純利益)は少なくなってしまうことに注意しましょう。

粗利率がなぜ重要なのか

粗利率が重要とされる理由として、次のようなことが上げられます。
人件費や販売管理費、水道光熱費などの会社経営に欠かせない経費が、すべて粗利から支払われるため、会社として利益を残すには粗利よりも経費が少ない必要があります。
粗利率が低いと、会社の基本となる純利益が少なくなるという意味です。
また、粗利率によって商品やサービスが原価以上の価値で、世の中で認識されているかどうか判断することができます。
つまり、粗利率が高いほど商品やサービスの付加価値が高いといえるのです。
これは競合他社との競争力を見極める基準にもなります。
粗利率が高いほど手元に残る金額が大きくなるので、そのお金を使って新しい事業を始めたり、広告に新たにお金をかけたりすることもできます。
社外からの視点で考えれば、粗利率を見ることで、その商品やサービスを提供している会社自体が持つ能力や価値を知ることが可能です。
株主など投資をする人の多くは、その会社の純利益をもっとも注視しますが、粗利率なども重要な情報になります。

粗利率の出し方

粗利率は、計算に必要なものの金額が分かれば、容易に計算することが可能です。
計算に必要なものと注意点を踏まえながら、粗利率の計算方法を解説していきます。

粗利率の計算方法

粗利率を計算するには、まず粗利の求め方を知っておくと良いでしょう。
「売上高」から「原価(売上原価または製造原価)」を引くと粗利になります。
計算式にすると以下の通りです。

粗利=売上高-原価

簡単な計算式ですが、粗利を計算する際に注意すべきことがあります。
「売上高」は実際に売れた分だけで計算します。
「原価」も同様に、実際の売上高に対する原価のみとなることに気をつけましょう。
また、業種によって、この「原価」を指しているものが異なります。
例えば、製造業では販売された製品の「製造原価(材料費・労務費・機械等の減価償却費など)」を表し、流通業では販売された商品の「仕入原価」を表すなどの違いがあるのです。
そのため、業種によって原価の内訳が変わることも考慮する必要があります。
会社経営者の方は、自らの会社の業種の原価が何かを把握しておきましょう。

「粗利率」とは売上高に対する粗利の割合なので、計算方法は以下のようになります。

粗利率=粗利÷売上高×100

単位は「%」です。
「(売上高-原価)÷売上高×100」でも同様に求められます。

会社を経営している方は、粗利や粗利率について把握して知識を深めておくと、経費の使い方の見直しなどにも役立ちます。